(B) 外国株式対象型ETF（約 90本）

日本で上場されているETFの中には、外国の株式を対象としたものもある。米、英、独、仏、中国、インド、ブラジル、ロシアなどの株式指数、あるいは欧州、新興国、全世界の株式指数に連動するものなど様々である。

日本で上場されたETFの長所として、外国の株式を対象としているにもかかわらず、円で投資資金を払い込み、円で払い戻されるので、自分で外貨に交換する手間がかからない。後述の、海外で上場されたETFの場合には、払い込みと払い戻しの通貨が米ドルや香港ドルなどといった円以外の通貨なので、投資家が円で投資をする場合には、為替手数料を別途負担して交換する必要がある。

一方、日本で上場されているものの短所として、海外で上場されているものよりも種類が少なく、選択の自由度が少ない。また、市場規模の大きな先進国を対象としたものよりも、市場規模の小さめな新興国を対象としたものの方が多く、対象国にかたよりがみられる。さらに、いずれのETFも、米国などで上場されている同種のもの（後述）と比較して、年間手数料が高めで、規模が小さい。規模が小さい場合には、前述のとおり、売買価格が不利になったり、希望したタイミングで売買できなかったり、中途償還されたりする可能性がある。

外国株式を対象としたETFで、純資産額が1,000億円を超えるものは、2022年12月末現在、次の3本である。

（注）表の中の『韓国200種株価指数』は、韓国証券取引所上場の主要200銘柄で構成される時価総額加重平均指数。市場全体の時価総額の90％を占めている。