(A) 日本株対象型ETF（約 140本）

日本株を対象とするETFで、最も一般的なものは、『東証株価指数』と『日経平均株価』に連動するものである。東京証券取引所（東証）の第一部は、2022年4月3日現在、2,176銘柄で構成されているが、『東証株価指数（TOPIX）』は、これら第一部の全上場銘柄の株価を加重平均した指数である。また、『日経平均株価（日経225）』は、東京証券取引所第一部の代表的な225銘柄の株価の修正平均指数である。両者とも、業種などを限定することなく、網羅的に投資をするので、株式市場全体の平均を目指す無差別分散投資という趣旨にぴったりと合っている。

この他に、企業規模別の株価指数、業種別の株価指数、テーマ別株価指数、不動産投資信託指数などに連動するものもある。業種別の株価指数としては、自動車･輸送機、機械、鉄鋼･非鉄、電機機器、素材･化学、医薬品、情報･サービス、銀行、電力･ガス、エネルギー、商社･卸売、小売などの業種別の指数に連動するものがある。ただし、特定な分野の投資先にかたよる場合には、同じ方向に株価が動く可能性があり、リスク分散という観点からは好ましくない。うまくいけば、全体の市場平均を上回る可能性もあるが、逆の可能性もあって、リスクが大きくなる。このような種類のものを選ぶには、事前に、綿密な調査と一定の覚悟が必要である。また、レバレッジ型、インバース型といった投機性の高いものも近年増えている。

次の表は、2022年12月末現在で、日本株を対象とするETF 約140本のうち、純資産額が1,000億円以上のもの29本について、連動する株価指数の種類ごとにまとめたものである。