賢い人の分散投資−2.5

  

5. 日本で上場されているETF

近年、規制緩和と共に、日本で上場されるETFの種類が急速に増え、様々な株価指数や株価以外の指数(インデックス)に連動するETFが誕生している。2011131日現在で、東京証券取引所または大阪証券取引所で、どのようなETFが上場されているのか、以下に分類をするとともに、主なものを表に掲載した。なお、これらの資料は、ETFの市場を理解するために作られたもので、勧誘を目的として作られたものではない。また、金融機関によって、手数料等が一部異なることがあるので、実際の投資にあたっては、取り扱っている金融機関の販売用資料で調べて頂きたい。

ETFを取得する際の手数料体系は、一般の投資信託とやや異なる。一般の投資信託であれば、個々の投資信託で決められた販売手数料を払うのだが、ETFを取得する際には、ETFの銘柄を問わず、個々の証券会社が決めている株式と同様な売買手数料を払うことになる。この結果、どこの証券会社を窓口とするかによって手数料が大きく異なる。さらに、売買手数料の水準は投資額によっても異なり、投資額が小さいと割高となり、投資額が大きいと割安となる。大雑把なイメージを描く目的で言えば、大手証券会社の場合で、投資額の1%程度、つまり100万円の投資につき1万円前後で、インターネット証券会社の場合は、投資額の0.1%程度、つまり100万円の投資で1,000円前後といったところであろうか。

いったんETFを取得した後の保有期間中には、一般の投資信託と同じように、信託報酬などの手数料を、年間一定の比率で負担する必要がある。各々のETFを保有している間、年間支払う手数料の水準は、表に記載した通りであるが、この手数料には5%の消費税が加算される。

(後日注) 本稿執筆後、2014年4月に、消費税率が5%から8%へと引上げられた。

  
   
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